緑の風・木枯らし08 - 北海道大学大学院　農学院・農学研究院農学部造林学研究室

緑の風・木枯らし †

OB/OGからの情報、速報などを随時掲載します。

F1の生産081230 †

グイマツ雑種F1の苗木の生産が追いつかない状況とか(下段：F1生産081230を参照)。写真は造林OB、来田和人さん（道立林試育種科長）のご多忙は続きます。研究室での環境応答実験とのリンクが待たれます。KR、MI、MWさんらの活躍が期待されます。ＴＫ．

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生物多様性と林業 081202 †

12月２日の夕刊に「林業と生物多様性」に関する小文を北大の北方生物フィールド科学センターの吉田俊也（雨龍研究林長：Ecological Forestryを紹介）さんが書かれています。　彼は若い研究者ですが，研究林をフィールドにして生物多様性と木材生産を両立しうる施業のあり方を研究しています。その場合，国有林などの公的な森林だけではなく，私有林においてもそうしたことが今後，求められているとしています。生物多様性の保護は重要ではあるものの，現実の森林管理や整備において，どのように行って行くかは今後の課題であると思います。(石井名誉教授談)
記事は以下に添付します。

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温暖化と二酸化炭素？ 081130 †

第62回技術政策研究会（札幌）での印象記。環境問題への決意表明!?･･･I名誉教授の力説が届きました。

秋山雅彦氏「地球温暖化問題を古気象から考察する」
IPCCの第4次評価報告書によれば，温暖化は人為起源の温室効果ガスによってもたらされた可能性が高く，自然の変動だけによる可能性は非常に低いとした。しかし過去の古気候の記録を分析すると，数百万年から11年周期という異なったスケールの変動周期が認められる。従って，気候変動をみる場合，自然要因による変動を軽視できない。最近の研究成果によると，現在，地球寒冷期に入っていることを示す現象も発表されており，それに注目すべきである。
アラスカ大学の赤祖父氏が2008年に発表した論文によれば（北海道新聞080729夕刊記事参照），
北海道新聞080729記事より抜粋。

現在の気候変動は1800年頃から始まり，小氷河期の回復期にあたっており，ある意味で温暖化現象は当然である。
気温上昇の勾配は100年で0.5度であり，それはIPCCのいう0.6度に相当する。
地球温暖化への影響としては自然要因が5/6,二酸化炭素が1/6と理解する。
この赤祖父氏の見解に秋山氏は賛意を示された。今回の報告は古気象学から気候変動をみたものであり，気候変動をみる場合，自然の変動をきちんと評価して議論されるべきであることを訴えたかったのである。石油の重要性を認めており，枯渇資源であることを踏まえて，その活用を考えるべきであるとされた。「温暖化の主因として二酸化炭素に求める意見に政治的背景を感じる」「槌田敦氏の（CO2温暖化脅威論)も参考に---TK挿入。」

本島　勲氏「地球温暖化問題と世界の原子力事情，市民生活を考える」
現在，世界で原子力発電所の建設ラッシュがわき起こっている。2005年，米国が原油の中東依存からの脱却をめざし，約30年ぶりに原発推進に舵を切ったのを皮切りに，原油高騰や温暖化対策から世界で原発新設の動きが加速している。欧州では「脱原発」の見直し機運が広がり，中国，インドなど新興国や中東産油国でも計画が進んでいる。本島氏が強調したのは，次の3点である。

原油価格の高騰と地球温暖化問題への関心の高まりとの関係で，「原子力ルネッサンス」が起きていること。自然エネルギーへの関心もあるが，地球温暖化が「原子力ルネッサンス」に繋がっていることに注意。もしも秋山氏がいうように，温暖化は進行していることは事実ではあるが，それは自然変動の要因にかなりの理由があるとするならば,「原子力ルネッサンス」が起きないし，また化石燃料の賢い利用も考えられるであろう。
「原子力ルネッサンス」との関係で，東芝，三菱重工，日立などの我が国の企業が資金と技術をもとに，世界の原子力産業界に進出し，我が国企業を中心に再編が進んでいることである。
中国，インドさらには産油国で原発の建設が進んでいる。原発が容易に核兵器に転用される可能性があるので，安全性はもとより，核の平和利用を推し進める体制づくりが必要である。

報告者との議論のなかで，産業革命以降，エネルギー多消費の大工業社会が先進国を中心に造られた。21世紀はそうした社会のあり方の見直し，改造が求められるが，一気に低炭素社会，自然・再生可能なエネルギー依存の社会ができるわけでもない。石油資源の賢い利用，原発の危険を踏まえた上での慎重な利用，さらには自然・再生可能なエネルギーの利用に向けた取り組みが必要であると本島さんが総括された。
- 私の感想
  最近，本屋では温暖化懐疑論を扱った本がでており，結構売れているとのこと。秋山氏が古気象学の見地から，懐疑論の主張の基本を是認した上で，自らの主張を述べられたことにショックを受けた。改めてIPCCの第4次評価報告書の内容とその問題点について学び直さねばならないと思ったところである。

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北海道・森林環境税　080912 †

9月13日の道議会代表質問において高橋知事が「原油・原材料の高騰が道民生活に深刻な影響を及ぼしている」として，森林環境税の来年4月からの導入を見送る考えを明らかにした。妥当な判断であると思われる。Ｉ名誉教授談
　その他の要因として
１　今回の環境税が森林整備を課題にするのか，温暖化防止対策なのかが最後まで明確でなかったこと
２　北海道の林業界のトップに意見の相違があったこと。山田北海道森林管理局長は，一貫して林業再生の重要性を主張し，森林環境税の創設には賛成でなかったこと。~

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　バイオ・エネルギー 080901　 †

造林学ＯＢ吉住琢二氏発：　バイオ・エネルギーの立役者、ススキ。C4植物なのに北海道まで分布している。酸性土壌にも生育できる！北大北方生物圏フィールド科学センターでの米国との共同研究の記事が！下段参照。

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　銘木ウダイカンバを食うクスサン 080801 †

異常気象？「クスサンが銘木ウダイカンバを食う。」ＯＧ松木佐和子さん（森林動態学・岩大農学部）語る！下段、添付参照。

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　グイマツ雑種F1 080701 †

造林OB、来田和人さんが、話題のクリーンラーチ（洞爺湖サミットで記念植樹される）の温暖化低減機能を紹介！黒丸亮さん以来取り組んでこられた北海道立林業試験場育種のすばらしい成果です。下段に記事を掲載しました。小池孝良

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森林環境税への意見 080602 †

石井名誉教授のインタビューを受けての記事（北海道新聞08年６月２日朝刊）

7月にサミットが開かれることからして，森林整備を目的とする道の森林環境税議論は温暖化防止への貢献との関係を議論せざるをえないということー9万トン吸収では少なすぎるのではないかということがあります。
道の環境宣言は色々なことを言っているが，中期目標も長期目標も明らかにしておらず，問題であること
帰国後に福田首相が温暖化防止に関する抜本的対策を提起するとされている

新聞の解説は大切な情報を含みます→下段(意見－森林環境税.jpg)を参照。･･･小池

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環境省の予測概要 080531 †

各紙は国立環境研などの14機関が行ってきた温暖化の我が国への影響予測を一斉に本日，報道した。その詳細は国立環境研のホームページ上に公開されており，それを読むことをお勧めしたい。
北海道に関わってのポイントは次の通りである。

豪雨の頻度と強度が全国的に増すが，道東では降雨減少とともに気温があがるので，100年後には水のバランスが現在よりも逼迫する
気温の上昇で生産適地は北上。北海道の米の収量は平均，20％増加する
ブナは北上するが，ブナの移動するスピードが気温上昇のスピードに追いつけないために，減少する。
としている。

ブナについては温暖化にともなって北限を越えて北東域に侵入する機会が増えると予想される。その場合，問題なのはブナの移動速度と温度上昇の速度の差である。もうひとつは，天然生林が連続しているかどうかである。現在の土地利用ではブナの移動は容易ではない。特に石狩低地をどう通過するかが問題であるとしている。石井名誉教授のコメントから
◎このような研究成果では、ブナの植食者や病害の活動、そしてブナ自体の環境順化がどの様に評価されているのか？（小池）。

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北海道からの温暖化影響評価　080516 †

岩波はブックレットとして，「北海道からみた地球温暖化」を出版しました。（北大SGPメンバーによる出版です）。
そこでは温暖化との関係で，オホーツク海，サケ生息環境への影響，そして農林業への影響が分析されており，最新の情報です。岩波の本では森林・林業への影響がほとんど分析されていませんが，北海道新聞夕刊の「森林の特集」（石井名誉教授監修）で補っていただきたいと思います。
全体としてみると，北海道が食糧自給率２００％を維持し，自然エネルギーを中心にエネルギーの自給率を高めることができたならば，北海道は低炭素社会，循環型社会，自然との共生社会のモデル地域になりうる可能性が示唆されています。太陽エネルギー，土壌，そして水が豊富にあり，それを上手に使いこなせる社会をどう実現させるかによって，北海道の明日が決まることがブックレットから学んだことです。（石井名誉教授談）

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祝・北海道林木育種協会５０周年 080510 †

北海道林木育種協会設立50周年記念「北海道における林木育種と森林遺伝資源」が刊行されました。造林学教室OB,五十嵐恒夫名誉教授が会長を12年務められた協会からの労作です。店頭に出ないので希望者はご一報下さい。これが1500円とは信じがたいです！長年、斎藤秀之助教が取りまとめをされています。学生割引が有り、驚きの1000円です北林育記誌.pdf。
この協会は我が国最古の林木育種協会で、独自の活動を続けています。広報から抜粋します「北海道林木育種協会は、1958 年(昭和33 年)に結成され、北海道の林木育種に関心を持つ個人や団体が会員として任意参加することで構成されている団体です。」
①林木育種の知識の拡大
②林木育種に関する研究や情報の交換と連絡
③林木育種に関する討論・発表
などを行っています。会員には、会誌「北海道の林木育種」が配布されます。」小池

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　第三次生物多様性国家戦略 080407 †

中村太士（森林生態系管理学)教授が、北海道新聞に改訂版を略解
平成１４年に策定された（農学部OB小野寺浩氏・環境省の主導）新・生物多様性国家戦略が、H19年11月に改訂された。第３次生物多様性国家戦略である。前回の内容は命は創れないを謳っていた。今回は温暖化影響が指摘され、地図情報が取り上げられた。GPSがますます重要になるであろう。中村教授によると、森林科学科学生ですら、「生物多様性国家戦略」はあまり認知されていないという。森林環境修復、保全生態も参照して欲しい。･･･小池孝良

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北海道国有林の施業動向 080325 †

「地域管理経営計画等に関する懇談会」での森林施業の新動向。
平成19年度は石狩空知，上川北部，後志胆振の地域管理計画の編成年度でしたが，その地域管理経営計画において森林施業の新動向が示されました。それは端的に言って，3つの森林経営計画区において，資源の循環利用林を０％から２％に下げるとともに，天然林の伐採をほぼ止めて伐採は人工林の間伐にのみとするというものです。
　この背景には自然保護団体からの天然林伐採に関する激しい批判があり，それへの対応という側面があるとともに，生物多様性条約への対応があると思われます。
　懇談会の席上では，

国有林の意義として資源的側面を重視すべきではないか，
温暖化防止との関係では木材生産機能が重視されているのではないか，
国有林の70％を占める天然生林を施業の対象にしないというのは極端すぎる．

という意見もでましたが，国有林の施業方針は懇談会としては了承されました。林業再生を重視する山田局長が就任されて北海道国有林の施業方針がどうなるかも注目されましたが，一層の公益的機能重視の方針が示されました。内容的には河野京大名誉教授（北大農業生物出）が主張している「天然林は伐採せず，伐採は人工林に限定すべきである。」とするものとほぼ同じものとなっています。･･･I名誉教授情報